1990年(平成2年)に発売され、平成という時代をビール愛好家とともに歩んだキリンビールの「キリン一番搾り生ビール(一番搾り)」。今春、ホップの配合を工夫してさらにおいしくなった。フルリニューアル後の缶の売り上げが、過去3回のフルリニューアル時を上回る歴代売上No.1を記録(※1)し、キリンは令和最初の夏商戦に向けて最高のスタートを切った。好調の秘けつは「おいしさ」を中心に据えたマーケティング戦略と、時代をとらえた商品フルリニューアルにあるという。
男子テニスのホール・オブ・フェーム選手権(アメリカ/ニューポート、芝、ATP250)は18日、雨による悪天候の影響でシングルス準々決勝が翌日へ順延となった。この日はシングルスで世界ランク98位のM...
令和元年の今年、大雨は降らぬが長い梅雨が続き、東京湾ではマダコが30年ぶりに空前の大繁殖となっている。というのも、まずマダコは真水が嫌い。大雨が降らず、餌が豊富な条件がそろったとなれば、こういうことも起こるのだ。湾奥ではピンポン玉ほどの小ダコがひしめきスクスク育ち、外湾では2~3キロの大ダコもお目見えする。
19日未明、愛知県北名古屋市で、パトカーから逃げていた乗用車が対向車線を走る軽乗用車と普通乗用車に立て続けに衝突し、軽乗用車の63歳の男性が死亡、普通乗用車の男性が大けがをしました。警察の調べに対し逃げていた車の男は「酒を飲んでいる」などと話しているということで、警察が詳しい状況を調べています。
航空機大手のボーイングは、墜落事故が相次いだ主力の新型機「737MAX」の運航停止に伴う航空会社に対する補償などで、日本円で5200億円に上る追加の経費が発生するという見通しを明らかにしました。これは去年の利益の46%にあたり、今後の業績への影響が懸念されます。
京都市伏見区のアニメ制作会社「京都アニメーション」(京アニ)のスタジオで発生した放火事件から一夜明けた19日、現場近くでは早朝からファンらが犠牲者の冥福を祈る姿がみられた。多くの花束が供えられ、京アニの人気作品「けいおん!」のキーホルダーなども置かれていた。
鉄道各社によると、京王線と小田急多摩線は19日午前10時ごろまでに運転を再開した。
「台湾では最近、日本の柴犬がはやっています。なぜだか分かりますか」 ある会合で知人がこう切り出した。確かに、街中で何度か散歩中の柴犬を見かけたことがある。以前は真っ黒な「台湾犬」や雑種犬が道ばたで寝転がっていたものだが、近頃はトイプードルなどの純血種をきちんとリードを付けて散歩する人が増えた。柴犬もその手のことだろうと思っていて、理由まで考えたことがなかった。
富山市議会の政務活動費不正を巡り、約468万~521万円の政活費をだまし取ったとして、詐欺罪に問われた中川勇被告(71)と市田龍一被告(64)の両元議長、元市議、谷口寿一被告(55)は19日、富山地裁(大村泰平裁判長)の初公判で「間違いありません」などといずれも起訴内容を認めた。
ポスト東京五輪・パラリンピックを見据え、日本のスポーツ産業の市場規模を2012年時点の5・5兆円から25年に15兆円とする成長戦略が正念場を迎えている。成否のポイントの一つが、収益を生むスポーツ施設の整備。施設が住民の交流拠点となったり、地域の活性化につながったりすることも期待されている。関西でも、スポーツ用品メーカーや競技団体などが取り組みを加速させている。
沖縄県警豊見城署は19日までに、那覇市の商業施設でシャツを万引したとして、窃盗の疑いで、同県豊見城市豊見城の小学校教諭、安谷屋陽己容疑者(24)を現行犯逮捕した。
日本郵便は19日、絵はがきにふさわしい日本各地の景勝地やイベントを巡る移動型郵便局「ポストカー」を、JR東京駅前の商業施設「KITTE(キッテ)」でお披露目し、出発式を開いた。インターネットの普及で郵便の利用機会が減る中、手紙による交流の価値を見直そうというプロジェクトの一環。
日本や中国など8カ国・地域が北太平洋漁業委員会(NPFC)の年次会合でサンマの漁獲量に上限を導入することで初めて合意し、中国などの乱獲に歯止めをかけたい国内の漁業関係者は19日、「好き放題に取られてしまうことがなくなる」と歓迎した。資源回復を目指す日本の3年連続の提案が実ったが、実効性には課題を残した。
飼っていたインコにライターを押しつけたり放り投げたりして虐待したとして、名古屋市の34歳の男が動物愛護法違反の疑いで逮捕されました。インターネット上には、ほかにもこのインコが虐待されているような動画が投稿されていて、警察が関連を調べています。
【ソウル=桜井紀雄】韓国銀行(中央銀行)は18日、金融通貨委員会を開き、基準金利を0・25%引き下げて年1・5%とすると発表した。利下げは2016年6月以来、3年1カ月ぶり。米中貿易摩擦の影響で主力の半導体輸出が低迷したのに加え、日本政府による半導体素材の輸出管理厳格化で経済の不確実性が強まると判断した。
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