Новости за 09.07.2019

パルグループホールディングスが、連結子会社のパルを存続会社、英・インターナショナル、ジェネラル、バレリーの3社を消滅会社とする吸収合併を行うことを発表した。

ヨウジヤマモトのECサイト限定ブランド「サイト」が、漫画家の楳図かずおとコラボレーションした「S'yte x Kazuo Umezz Collaboration」を7月11日にヨウジヤマモトの公式サイトで発売する。

「ポール・スミス」が、「グローブ・トロッター」とのコラボレーショントラベルケース第2弾を製作した。

英ヴァージン・グループ創始者のリチャード・ブランソン氏が率いる米宇宙旅行会社ヴァージンギャラクティックは９日までに、年内に上場企業になると発表した。宇宙旅行会社の上場は初めて。出資を受けて財政基盤を安定させるのが狙い。

「グレゴリー」が、アメリカ・ボストンのスポーツライフスタイルブランド「フォーティセブン」とコラボレーションしたスポーツ観戦用アイテムを製作した。

テニスのウィンブルドン（イギリス/ロンドン、芝、グランドスラム）は９日、女子シングルス準々決勝が行われ、第７シードのＳ・ハレプが世界ランク５０位のザン・シュアイを7-6 (7-4), 6-1のストレー...

アトモスが、「Nike Air Max 1 Animal 3.0」を7月13日に発売する。アトモス千駄ヶ谷店とオンラインストア限定で取り扱う。

ロンドン発のウィメンズブランド「シスタージェーン」が、セレクトショップ「カンナビス」とスイムウェアブランド「ガカモレ」とのコラボレーションで初の水着を製作した。

「スノーピーク」が、「Indigo Takibi」シリーズを7月26日に発売する。公式オンラインストアでは先行予約を受け付けている。

「ジョン ローレンス サリバン」が、ロンドンのアンダーグラウンドバンド ワイルドドーターとコラボレーションした「John Lawrence Sullivan x Wild Daughter」を7月13日に数量限定で発売する。

サッカー、スペイン１部リーグの強豪レアルマドリードに移籍した久保建英選手が９日、チームの主力と共に北米遠征に出発しました。

「ルイ・ヴィトン」が、2019年秋冬メンズコレクションのポップアップイベントをドーバー ストリート マーケット ギンザ店内で開催する。会期は7月13日から7月28日まで。

「ズッカ」が、ペリカンプロダクツ社に別注したハードケースを7月10日に数量限定発売する。価格は税別1万5,000円で、カバン ド ズッカ南青山店のみで取り扱う。

「ドグラ・マグラ」など怪奇的、幻想的な小説で知られ、昭和初期に活躍した作家、夢野（ゆめの）久作（きゅうさく）（福岡市出身）の未発表書簡２通が仙台文学館（仙台市）で見つかった。いずれも宮城県出身の作家・編集者、佐左木（ささき）俊郎（としろう）に宛てて、創作の喜びなどをつづっている。

菅義偉官房長官は９日の閣議で、天皇陛下に２０２０年東京五輪・パラリンピック両大会の名誉総裁ご就任を要請するため、安倍晋三首相が宮内庁に依頼の手続きをとると報告した。１９６４年東京大会では五輪は昭和天皇が、パラリンピックは当時皇太子だった上皇さまが名誉総裁を務められた。今回は両大会の名誉総裁を統一することで、パラリンピックも五輪と同列に位置付ける意味合いがある。

プロ野球の斉藤コミッショナーは９日、楽天－オリックス１３回戦（８日・きらやかスタジアム）で審判員への侮辱行為により退場処分を受けた楽天のウィーラーに厳重注意と制裁金１０万円の処分を科した。

「ビューティフルピープル」が、定番のデニム「セルヴィッジデニム」シリーズをリモデルして7月10日に発売する。

カリフォルニア発のメーキャップブランド「トゥー フェイスド」が日本に初上陸し、ポップアップストアを伊勢丹新宿本店に出店する。期間は7月31日から8月6日まで。

女性活躍の障壁は「社会の意識」や「仕事と家庭の両立」－。働く女性の６人に１人が依然としてこう感じていることが９日、民間調査で明らかになった。安倍晋三首相は平成２４年の第２次政権発足当初から女性活躍を看板政策に掲げているが、社会では十分な実感を得られていない実態が浮かんだ。

ヤマハ音楽振興会など約２５０の事業者が、日本音楽著作権協会（ＪＡＳＲＡＣ）には音楽教室から著作権使用料を徴収する権限がないことの確認を求めた訴訟の口頭弁論が９日、東京地裁であった。調査のため職業を隠してヤマハの音楽教室に通っていた協会職員の女性が、証人尋問で「レッスンの実態を把握するためで正当な業務だ」と話した。

かんぽ生命保険で新旧の保険料の二重払いなど、顧客の不利益になる保険の乗り換えを繰り返していたことが相次ぎ発覚した。背景には、契約件数偏重のノルマによって局員の倫理観が損なわれ、不適切な販売を防ぐための体制も不十分だったことがある。金融庁も問題視しており、日本郵政グループ全体でのコーポレートガバナンス（企業統治）体制の再構築が求められる。