令和という元号の「大いなる疑問」に、あの国文学者・中西進が答えた
元号「令和」の名付け親ともいわれる、国文学者の中西進さん。改元直後の5月初旬、令和ということばに込められた意図と想いを講演会で語っていた。雑誌『短歌研究』7月号に掲載されているその内容の一部を、特別公開する。
元号「令和」の名付け親ともいわれる、国文学者の中西進さん。改元直後の5月初旬、令和ということばに込められた意図と想いを講演会で語っていた。雑誌『短歌研究』7月号に掲載されているその内容の一部を、特別公開する。
ネット系のメディアや情報紙・誌が精度を上げ、読者の興味をすくい取るノウハウを確立するにつれ、新聞や雑誌などの「紙媒体」に頼っている“大人”が、情報訴外に置かれる局面が増えてきた。
女性の育児や仕事など、女性の問題ばかりが取り上げられるこのご時世。しかし、男だって「男ならでは」の…
フィンランドがベーシックインカムの給付実験を行うというニュースが世界を駆け巡ったころと同時期に、もうベーシックインカムについてもう一つ世界が比較的大きく報じた出来事があった。
大阪とは何か?
6月3日、リニューアルした『NEWS23』のメインキャスターとして小川彩佳が初登場した。小川彩佳のキャスターぶりはおおむね好評だったように思う。一方で、視聴率が前週までと変わらず4%台だったことを理由に、「小川彩佳の起用は失敗だった」と断ずる記事も見かけられた。だが、私はまったく違うところにNEWS23の変化を感じていた。それは、アンカー・星浩の位置だ。
アメリカとの修好を意図して、習近平は平壌で金正恩と会談した。韓国に代わって中国が北朝鮮の「開放」リード役になるつもりか。しかし、それは難しい。経済的な成功以外は中国は単に巨大な北朝鮮。体制の変革を促すことはできない。
しまむらが、ZOZOTOWNからの撤退を発表した。これに対して、アパレル業界関係者は概ねほとんど驚いていない。もちろん、筆者自身も驚いておらず「極めて当然」という感想だ。
6月28、29日に開催されるG20大阪サミットで議題の目玉の一つとなっているのが、連日報道されている「海洋プラスチックごみ問題」。ところが議論の内容を見ると、各国がゴミの押し付け合っているとも言えなくない。本当に深刻なのは、人以上に海の生き物たちだ。そう警鐘を鳴らすのは、野生生物と環境汚染問題の研究家にして、世界で評価される写真家としての顔も持つ野見山桂氏。海の生き物たちが晒されているあまりに深刻な事態を、野見山氏が撮影した躍動感溢れる写真と共に再確認する。
婚約したからといって、そこからスムーズに結婚につながっていくとは限らない。どちらか一方が心変わりを…
大雨の影響で土砂災害のおそれがあるとして、沖縄県の各地に出されていた避難勧告は午前5時までにすべて解除されました。
現代の日本は、非正規雇用の拡大により、所得格差が急速に広がっている。そこにあるのは、いったん貧困の…
地震のメカニズム解明のため、南アフリカの金鉱山の地下を採掘する国際的プロジェクト。今回は、その中心人物である小笠原宏氏に直撃!
様々な課題を抱えつつも、変われずにいる地方空港は数多い。日本の空港戦略は大丈夫なのか? LCCは本当に地方空港を救うのか? 「選択と集中」は効果的な政策なのか? 首都大学東京特任教授の戸崎肇氏が、航空の現況と今後の展望・課題について利用者目線から追っていく、連載第9回!
フィンランド生まれのポラールが日本市場に7月に投入する「Polar Ignite」。睡眠まわりの機能を大幅に強化した同機種だが、アップル一強と言われる国内のウェアラブル市場で、どんな立ち位置を確立していくのだろうか。
平成と令和にまたがる通常国会が26日、当初の会期通りに閉幕した。安倍晋三首相が衆院解散・衆参同日選挙…
G20大阪サミットに合わせて日本を訪れるロシアのプーチン大統領は、アメリカのトランプ大統領とおよそ1年ぶりの首脳会談に臨むほか、安倍総理大臣との日ロ首脳会談では、経済協力の進展で合意したい考えです。
アメリカのトランプ大統領はG20大阪サミットに参加するため、ワシントンを出発しました。日本滞在中は安倍総理大臣をはじめ、合わせて9か国の首脳らと会談する予定で、中国の習近平国家主席との会談では、激しく対立する貿易問題で事態の打開に向けてどのような協議ができるのか注目されます。
前回のコラム「今のままでは大幅な円高ドル安になりかねない」では、5月からFRB(アメリカ連邦準備制度理…
来年のアメリカの大統領選挙に向けて、野党・民主党の候補者選びの第一歩となる初めてのテレビ討論会が、日本時間の27日午前行われます。20人以上が争う混戦の中、誰がトランプ大統領に対抗できる候補として存在感を示すことができるかが焦点です。
アメリカで妊娠中絶を禁止する州が広がっている。1970年に全米で中絶を認める最高裁判決が出たにも関わらず、なぜ今中絶を禁止する動きが急速に広まっているのか。
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