Новости за 02.06.2021

「UFOを見た」と報告したパイロットは精神に疑いをもたれ、その職を追われるという都市伝説が知られています。しかし近年では、パイロットの「UFO目撃情報」が続々と公開、またはリークされ、先月5月21日にも米海軍から流出したという「未確認飛行物体」の映像が広く報道されています。

日本ロボット工業会が１日発表した２０２０年のロボット受注額（非会員企業も含む、サービスロボット除く）は、前年比５．８％増の８５８８億円で２年ぶりの増加に転じた。２０年の前半は新型コロナウイルスの世界的流行で受注が落ち込んだが、後半になって、いち早く生産活動を再開した中国などの受注が回復した。

5月の26日に残念な思いを抱いた向きは少なくないだろう。かく言う筆者もその一人である。もし、今、「何が？」と思われたなら、受験生の親としては心許ない。そう、「何が？」って、皆既月食である。

火災報知機や消火器、スプリンクラーといった消防設備に義務付けられた点検報告の実施率が５割程度にとどまっている。本来は火災を防ぐために欠かせない制度だが、周知不足に加え報告手続きの煩雑さが影響しているようだ。簡略化に向けて総務省消防庁が電子申請の拡充を検討しているほか、商機とみて点検報告に特化したサービスを提供する企業も出てきた。

【ＳＮＳの罠】新型コロナウイルス下で自粛生活が長引くなか、孤独感を抱える若者の心につけ込もうと、カルトが会員制交流サイト（ＳＮＳ）上で勧誘に動いている。素性を隠して相手に近づき、思想を探りながら共感を引き出せるとあり、ＳＮＳはカルトにとって都合のいいツールだ。オンラインでの授業が続き、孤立しがちな大学生が狙われやすくなっており、専門家は「カルトの危険性を改めて周知していく必要がある」と警鐘を鳴らしている。

中国が資産価格のバブルつぶしに躍起になっている。７月１日の共産党建党１００年記念日を前に市場の安定を確保することが最重要課題となっているためだ。だが、中国には市況商品から住宅、株式、仮想通貨（暗号資産）に至るありとあらゆる市場に資金が流れ込んでおり、一部のバブルをつぶしても他でバブルが発生するという「もぐらたたき」の様相を見せている。

台湾が世界中から半導体不足への対応で協力を求められていた今年２月、陳時中・衛生福利部長（衛生相）は新型コロナウイルスワクチンをめぐり中国と対立していた。

【サイエンス365days】は、「あの科学者が生まれた」、「あの現象が発見された」、「あの技術が発明された」など科学に関する歴史的な出来事を紹介する「この日なんの日」のコーナー

※本コンテンツは、2021年3月25日に開催されたJBpress主催「第5回ワークスタイル改革フォーラム」Day2の基調講演「サーベイフィードバックで実現する職場づくり 60分でわかる『組織開発』の『基本』」の内容を採録したものです。

自衛隊もそうですが、コロナ下の医療体制はさまざまな人や組織によって支えられています。国・地方自治体などの行政、保健所、検査機関・・・。民間救急もその一つです。今回は民間救急フィールの齊藤学代表に話を伺います。

2021年5月28日、韓国の最大野党「国民の力」の代表選挙予備投票。本選進出を決めた5人のトップに立ったのは、国会議員でもない若手候補だった。新型コロナウイルス感染症の流行下の韓国でキーワードの一つになっている「MZ世代」が政界でも大きな力を発揮し始めた。

トニー叔父さんから、ナダルはテニス以上のことを教わった。人生の基本についてである。いまの世の中に、まだこういう人がいることに感動した。

あれほどの時間と労力をつぎ込みながら、これほどまでに実りの少ない和平への取り組みがかつてあっただろうか。米国がイスラエル人とパレスチナ人の話し合いを見守り始めて30年になる。だが、この2つの民族はどうしても一緒に暮らす気になれず、いまだに「聖地」をめぐり争っている。

米国バイデン政権が、前シカゴ市長、ラーム・エマニュエル氏の次期日本駐在大使任命を検討していることに対して、5月下旬、連邦議会上院の共和党有力議員から非難の声が上がった。