Новости за 25.06.2018

女子ゴルフのアメリカツアーの大会は24日、アーカンソー州で最終ラウンドが行われ、19歳の畑岡奈紗選手が通算21アンダーでツアー初優勝を果たしました。女子ゴルフのアメリカツアーで日本選手が優勝したのは、去年４月の野村敏京選手以来、１年ぶりです。

大リーグ、ダイヤモンドバックスの平野佳寿投手は24日、パイレーツ戦にリリーフで登板し、１回と３分の１を無失点に抑え、これで登板した試合は22試合連続無失点としました。

ＪＲ山手線は、新大久保駅と高田馬場駅の間で信号故障が発生し、午前７時１５分ごろから外回りで運転を見合わせています。

震度６弱の揺れを観測した大阪・高槻市では、各地に設置された防犯カメラが揺れの瞬間を捉えていました。

大阪府北部で震度６弱を観測した大阪・高槻市では、地震から１週間がたった今も避難生活を続けている人がいます。

ひと昔前では考えられなかったが、野球、サッカーなどのスポーツ選手が本場の海外で活躍するのは今や当たり前の時代になった。そうした選手の活躍をテレビではなく、現地で見たいという人も多いのではないだろうか。オンライン総合旅行 …

crowds of commuters walking through underground pedestrian walkway 　日本生産性本部と日本経済青年協議会は、平成30年度新入社員1,644人を対象にした「 …

コロンビア大教授に就任か　©文藝春秋 　金融界が、一挙手一投足を固唾を呑んで見守ってきた森信親金融庁長官（61）の退任が決まった。 「森君の好きにすればいい」 　最大の理解者…

海外セレブ情報に詳しい漫画家・コラムニストの辛酸なめ子が、話題にならないセレブなニュースを独自の視点で報じていく。今回はW杯ロシア大会にも出場するクリスティアーノ・ロナウドの胸像にまつわるエピソード。

男子テニスのゲリー・ウェバー・オープン（ドイツ/ハレ、芝、ATP500）は２４日、シングルス決勝が行われ、２１歳のＢ・チョリッチが第１シードのＲ・フェデラーを7-6 (8-6), 3-6, 6-2のフ...

公称２２０万人の会員を抱える通販サイトのケフィアグループが支払い遅延を起こし、社会問題になりつつある。複雑な契約内容に加え、提訴や差し押さえも相次ぎ、トラブルが表面化している（東京商工リサーチ特別レポート）。

韓国ＬＧグループが揺れている。「ＬＧ」ブランドを世界的に高めるのに尽力した実力派会長の具本茂（ク・ボンム）氏が５月２０日に死去した。韓国の大手財閥で初めて４代目総帥の選出を迫られているが、有力候補はかつて実績不足で継承が見送られたとされる若き養子。経営手腕は未知数だ。ＬＧは中国企業の台頭で、注力してきたディスプレーと電池が苦戦を強いられているだけでなく、国内経済の悪化にも直面する。経営のかじ取りは難しさを増す。突然の代替わりが混乱を招き、ピンチに陥りかねない。

サッカーワールドカップ ロシア大会で、日本が１次リーグの第３戦で対戦するポーランドは24日、コロンビアに敗れて１次リーグ敗退が決まりました。サイドの空いたスペースをつくコロンビアの攻撃に対応できず失点を重ね、第３戦で勝つか引き分ければ自力で決勝トーナメント進出が決まる日本にとって、参考になる試合でした。

来月行われる大相撲名古屋場所の番付が発表され、先場所13勝を上げ大関昇進を果たした栃ノ心が西の大関に座りました。

２０１７年１０月、ラコステグループはフランスのラケットスポーツメーカーであるテクニファイバー社の８０パーセントに投資することが決まった。２０１８年の６月に両社の代表の記者会見がパリで行われた。この...

総務省が新技術を用いた第５世代（５Ｇ）移動通信方式の基地局の研究に、ＮＴＴ、名古屋大学と共同で乗り出すことが２４日、分かった。青色発光ダイオード（ＬＥＤ）の素材として知られ、電力消費を抑えるなどの効果がある窒化ガリウムを使うことで、現在の１０倍の距離まで電波を飛ばせる高効率な基地局の実用化が見込まれる。５Ｇには高効率な基地局が不可欠で、日本の技術が２０１９年以降に世界各国で導入が始まる５Ｇの普及に貢献する。

川崎重工業など３８社が参加する新構造材料技術研究組合（ＩＳＭＡ）と新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が、マグネシウム合金を素材に使った高速鉄道車両の一部を試作した。重さ２３９キロと、鉄道車両で主流のアルミニウム合金製に比べて２８％も軽いのが特長で、加えて発火しやすい、加工性が低いといったマグネシウムの欠点をカバーした。車両が軽くなればスピードが増すだけでなく、消費電力を大幅に減らせる。鉄道は他の交通機関よりエネルギー効率が高いとはいえ、膨大な量の電力を使用しているだけに、実用化されれば大きな省エネ効果をもたらしそうだ。

お上と大企業主導で何事も動きが鈍い日本。資本の力で新興企業が生まれては死んでいく社会実験を繰り返す中国。はたしてどちらが社会主義なのかと首をひねるような状況だ。

キリンホールディングス（ＨＤ）が傘下の国内事業会社で使う紙製の容器包装などをＦＳＣ認証紙に切り替える取り組みを加速している。同社は紙製の容器包装や段ボール、紙パックなどの全量を２０２０年末までに同認証紙へ切り替える目標を掲げているが、早ければ計画を２年前倒しとなる１８年末にも達成することが、２４日までに分かった。遅くても１９年中には達成する見込みだ。

秋の米中間選挙に向けて行われている民主党予備選で「異変」が起きている。6月中旬、オハイオ、インディアナ、ノースカロライナなどの同党下院予備選では65選挙区で男女候補が競い合った。その結果、45選挙区で女性候補が勝利したのだ。

世界文化遺産「富士山」（山梨、静岡）が２２日に登録５周年を迎えた。自然遺産ではなく、信仰と芸術の山という文化的価値をアピールした戦略が奏功。景勝地・三保松原が事前審査で除外勧告を受けながらも、その後の巻き返しで逆転登録を勝ち取ったことも話題となった。「日本の象徴」から「世界の宝」に昇華し、国境を超えて人々を魅了し続ける名峰の今を探った。

代表的な暗号通貨であるビットコインの創設者（あるいは、創設者たち）が「ナカモト・サトシ」と名乗ることを決めたとき、彼らはアジア、とりわけ日本が暗号通貨ブームの震源地になることを事実上保証した。日本は規制を通じてこの現象を正統なものとし、世界をリードしてきた。日本の暗号通貨トレーダーの数は350万人を突破しており、世界のビットコイン取引の約40％を占めるに至っている。