他社に悩みを打ち明けるからDXが進む、「未来のデジタル人材の会」本格始動DXの担い手育成は、企業が競争するのではなく力を合わせる協調領域 - ニュース・経営
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企業のDXを担う「デジタル人材」の育成は、各社が「競争」するのではなく、むしろ企業間で連携し、全体で底上げを狙う「協調」領域である――。こうした考えに賛同する企業によって作られた「未来のデジタル人材の会」が、12月5日に活動を開始した。会を構成するのは、会長を務める旭化成のほか、双日、横河電機、損害保険ジャパン、ロジスティード、キリンホールディングス、リコー、トヨタ自動車といった各業界のリーディングカンパニー8社だ。運営事務局は「Japan Innovation Review（JBpress）」が務める。本稿では、旭化成 上席執行役員 兼 デジタル共創本部 DX経営推進センター長の原田典明氏に、会を立ち上げた狙いや活動内容、今後の展開を聞くとともに、記事の末尾には会員各社から寄せられたコメントを掲載する。