今回は、ちょっと前の2月上旬での話から始めさせていただく。筆者は日本CFA協会の招待で、講演をさせてい…
現状の医療体制は、一度に多くの患者に対処できない。人と人の接触機会を可能な限り減少させて、感染の確率を減らし、新規感染者の増加数ピークを後にずらすというのが、基本的な考え方だ。PCR検査を際限なく行うと、検査ミスによりますます不安を煽るとともに、医療崩壊にもつながりかねないということをマスコミはもっと伝えるべきだ。
三菱「デリカD:5」は、数ある国産ミニバンの中でもとりわけ個性的な1台だ。スライドドアを備えた箱型のミ…
新型コロナ感染拡大…そもそも「時差通勤」は可能なのか？
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、海上で患者の治療や隔離ができる「病院船」の導入を目指す超党派の議員連盟が2月27日、設立された。病院船を活用した医療を推進する法案を議員立法として今国会へ提出し、成立を目指すのだという。
「新型コロナウイルスによるマスク増産の影響で、生理用品が不足する」というのはデマである。
カミュの『ペスト』が売れている。文庫版の版元である新潮社は、急遽4000部の増刷を決めたという。ペストの感染拡大によって封鎖されたアルジェリアの都市オランを舞台に、医師とその仲間たちが閉鎖環境の中で苦闘するというノーベル賞作家のこの小説が、新型コロナウイルスの感染拡大におびえる人々の不安と共振しているのだろう。
昨年5月に銀座アルマーニタワーで行われた記者会見。ジョルジオ・アルマーニはインタビューが行われた60…
アメリカ大統領選挙に向けた野党・民主党の候補者選びは日本時間の３日夜、全米14の州で予備選挙が一斉に行われる、大きなヤマ場のスーパーチューズデーを迎えます。序盤で最有力候補に躍り出た左派のサンダース上院議員が抜け出すのか、また、バイデン前副大統領をはじめ中道派の候補のうち、誰が支持を集めるかが焦点です。
収入はあるのに、なかなかお金が貯まらない――。働き盛りのビジネスパーソンには、預金通帳を見てそう嘆…
新型コロナウイルスについて中国の保健当局の専門家チームのトップを務める鍾南山氏らが論文を発表し、感染者の中には入院時に発熱がなく、エックス線を使った診察で異常がみられなかった人も少なくなかったとして、これらの要因が初期の診断を難しくしていると指摘しています。
少し前にテレビで「固定電話が怖い新入社員」について特集されており、SNSなどでは多くの人が共感の声を…
テレワーク推進でその存在感を日々増しているSlack。Slackの日本特有の特徴、新機能のその後の反応、今後の戦略など、共同創業者兼CTOのカル・ヘンダーソンさんを直撃した。
日本を含め、世界各地で新型コロナウイルス感染拡大への懸念が高まっている。日本各地でマスクの品薄や転…
ヨーロッパのクロマニョン人にはあって、石器時代のアジア人にはないもの──それは「芸術」。クロマニョン人はラスコー洞窟で壁画を残していますが、アジア圏では同時期にそのような文化的事象は確認できていません。 では、当時のアジア人はクロマニョン人に劣っていたのか？ ──答えは「否」です。アジア人は、そのころ「海」を渡って日本に舟を出していたのです。 日本人の起源を知りたくて、当時の航海を忠実に再現するプロジェクトを立ち上げた国立科学博物館の海部陽介さんに、プロジェクトを立ち上げた理由を語ってもらいました。
【サイエンス365days】は、「あの科学者が生まれた」、「あの現象が発見された」、「あの技術が発明された」など科学に関する歴史的な出来事を紹介する「この日なんの日」のコーナー
新しい職場に入る前に準備しておくべきことは？ カリスマ転職エージェントの #森本千賀子 さんに、入社後すぐにスタートダッシュを切るためのアドバイスをしていただきました。
「これほどのボリューム感のある事態が起こっているとはわかっておりませんでした。去年4月に（日本郵政…
イチゴ祭りやイチゴビュッフェ、イチゴフェア……。いつの間にか日本ではこの時期になると、レストランか…
イランでは、新型コロナウイルスの感染者が確認された地域は首都のあるテヘラン州を中心に全国31州のうち27州にのぼり、感染者の数は1000人に近づいていて、感染拡大に歯止めがかかっていません。
特許出願件数では中国企業の勢いが圧倒的だが、じつはそのインパクトを含めて評価すると、日本企業も負けてはいない。その背景にあるものとは。
中国では新型コロナウイルスの感染者が８万人に迫る一方で、その半数以上が治療を終えて退院したということです。中国のメディアは、感染が最も深刻な武漢で、医療施設のベッドに空きが出ていると伝えていて、患者が急増していた一時期の状況からは脱しつつあるとみられます。
新型コロナウイルスをめぐり、２日から多くの学校で臨時休校が始まる中、厚生労働省は臨時休校に伴って仕事を休む保護者への支援策として、賃金を支払った事業主には最大で３分の２程度を補填（ほてん）する新たな助成金を創設することにしています。
スマートフォン世界シェア2位に君臨する中国のファーウェイ。アメリカ政府から制裁を受ける同社は、世界…
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