「ロケットマン」復活! 韓国に牙をむいた金正恩北朝鮮の核保有と強大なミサイル武装が既成事実化する未来(前編) - オリジナル海外コラム
トランプ政権が今のような姿勢で北朝鮮のこうした動きを黙認すれば、いずれ北朝鮮は射程の短いミサイル発射を繰り返す。そして、それが3回、4回、5回となれば、それが常態化し、誰も注目しなくなる。
トランプ政権が今のような姿勢で北朝鮮のこうした動きを黙認すれば、いずれ北朝鮮は射程の短いミサイル発射を繰り返す。そして、それが3回、4回、5回となれば、それが常態化し、誰も注目しなくなる。
フランスで開かれていたG7=主要7か国の環境相会合は、多くの種類の生物が絶滅の危機にひんしているという最新の科学的な報告書を受けて、生物多様性の保全に向けて各国が取り組みを加速させることなどで一致しました。
消費税増税延期という理由によるダブル選挙は、邪道である。もし解散総選挙というのなら、その時の争点は憲法改正しかない。いま問われているのは、安倍首相がその腹をくくれるか否かだ。
アメリカのポンペイオ国務長官は、中国とロシアが北極圏の軍事的な利用を推し進めているとして各国に警戒を呼びかけ、アメリカも沿岸国との関係を強化して対抗していく方針を示しました。
「ペップトーク」をご存じでしょうか? プロテニスプレーヤーの大坂なおみ選手を大躍進させた元コーチの…
この世界では過去20年間にわたり、デジタルサービスが経済や人々の暮らしを変えてきた。今ではタクシー、映画、小説、めん類、医師、イヌの散歩代行業者などを、スマートフォンの画面をタップするだけで呼び出したり取り寄せたりできる。小売、自動車製造、メディアといった業界では、大手企業が新しい競争相手にあっさり打ち負かされている。
われわれが想像するより、一般社会と覚醒剤との接点は増えてきている。だが、軽い気持ちで手を出せば、待っているのはあまりにも壮絶な人生だ。筆者が直接取材した、シャブにまみれた2人の女性の懺悔録をお届けする。
2019年3月期企業の決算発表が今週ピークを迎える。8日にはトヨタ自動車、ホンダが発表を予定。トヨタは2月に業績見通しを下方修正しており、最終利益予想を前期比25%減の1兆8700億円(従来予想比4300億円減)に引き下げた。アナリストが予想する20年3月期の連結営業利益は2兆6200億円前後に集中している。9日に決算発表するソフトバンクグループにも注目が集まりそうだ。改元に伴う大型連休で異例の長期間の休場となっていた東京株式市場が7日から再開する。2020年東京五輪チケットの購入申し込みが9日から専用サイトで始まる。◇【7日、火】 <国内予定> ▽10連休明け、「令和」で株式市場初取引 ▽…
アメリカの食卓に今や欠かすことができなくなっているのが、「グリーンゴールド」とも「森のバター」とも…
経営者には心得ておくべき「お金の基本」がある。経営コンサルタントの三條慶八氏は、「3つ以上の金融機関とつき合い、おたがい競争させる」ことを推奨する。その理由について詳しく教えてもらった。
【サイエンス365days】は、「あの科学者が生まれた」、「あの現象が発見された」、「あの技術が発明された」など科学に関する歴史的な出来事を紹介する「この日なんの日」のコーナー
2019年3月期の決算発表が本格化している。全体としては製造業の弱さが目立つが、株価の反応を見るかぎりでは「想定内の弱さ」といったところか。一部、オリエンタルランドなどは最高益を更新するなど明るい話題も多いが、この状況下で迷走を続けている業種がある。証券業だ。
朝日新聞が4月18日付朝刊1面トップで報じた、福島第一原子力発電所の廃炉作業に「特定技能」の外国人労働者を受け入れることが決まったというニュースが波紋を呼んだ。なぜなのか。また、実際の運用面に問題はないのか。同記事を執筆し、著書『地図から消される街』(講談社現代新書)で、震災直後から現地の人々に密着し、その実態を描いたジャーナリストの青木美希氏が「ニュースの背景」を詳しく明かす。
就職氷河期世代の思いを代弁したドラマとも言える『わたし、定時で帰ります。』(TBS系)。原作の著者であり、自身も就職氷河期世代である朱野帰子氏は、「人生再設計第一世代」という新たな名称に複雑な思いを抱いたという。
数日前に下見をして、身を隠すためのブラインドを張ろうかと思っていた、まさにその場所に大きな黒い生き物が動いていました。
早いもので時代が令和に変わり、今日で1週間になる。振り返れば、平成は平和で穏やかだったものの、経済的には停滞と後退が続く時代だった。GDPは中国に抜かれて世界3位に後退、潜在成長力はマイナスに陥った。2017年のドルベースGDPは4兆8732億ドルと2010年の0.9倍に縮小し、平成末の日経平均株価は昭和末の6割にも満たない水準にとどまった。活力を取り戻すには、成長力の回復が不可欠だ。それにより、膨張を続ける社会保障費を賄ったうえで、活発な消費が起きる安定成長社会を築く必要がある。今日は、その活力回復に必要な10のカギについて考えてみたい。
本コンテンツは、2019年3月1日に開催されたJBpress主催「Digital Innovation Forum 2019 ~デジタル変革によるイノベーションの実現~」での講演内容を採録したものです。
2019年4月23日、中国は海軍創設70周年を祝う大観艦式を青島沖で開催した。中国初の空母「遼寧」、最新鋭の055型大型駆逐艦、094型弾道ミサイル原潜(SSBN)など艦艇32隻、航空機39機が参加するという盛大なものである。実は派手な中国の軍備拡大の陰でロシアが着々と海軍力の向上に努めていることはあまり知られていない。
「哲人皇帝」マルクス・アウレリウスを「偉大な手本」として生きたのが、スウェーデンの女王クリスティナである。ストア派哲学に支えられた強固な意志によって理想を貫き、キリスト教徒どうしが血で血を洗う宗教戦争を終結させることに成功した。
前回のコラムが公開された後、とても「よい」読者の反応を目にしました。「もし、イスラムのアザーンがポリフォニーの源流になるのなら、最初から輪唱のような 同じメロディを模倣するカノンで始まらなければおかしい。でも実際の原始ポリフォニーはそんなふうにはなっていない・・・だからこのコラムはおかしい」。こうした間違った反応は受験秀才から出てきがちです。その理由を説明しましょう。
生命科学は再現性の問題からクライシスを迎えつつある。臨床試験の失敗率が高いこと、新薬開発の効率が指数関数的に悪化していることの根本原因は「生物医学研究における厳密性の欠如」であるというのがこの本の主題である。
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